商学科・会計専門職プログラム
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働きながら学ぶ。学びをすぐに実践に生かせる。
その積み重ねが、キャリアアップにつながっていく。
商学科のポイント
商学部第二部には、高校を卒業したばかりの学生はもちろん、昼間は社会人として働いている人や家庭の主婦など、多様な人々が共に学んでいます。その目標は「自分を磨いてキャリアアップしたい」や「資格を取得したい」、「大学院に進学したい」、「学費を考慮して」など明確であり、誰もが高い向学心を持っているのが大きな特色です。それだけに授業に取り組む姿勢は常に意欲的です。また境遇や年齢が異なるクラスメートとの触れ合いが、視野を広げ価値観を磨いてくれます。自立した学生生活を目指す人、1日24時間、時間を有意義に使いたい人は商学部第二部へ。その熱い思いを私たちは強くサポートします。
→もっと詳しく（学問の解説・カリキュラムなど）（大学公式サイト）
このような方におすすめ
- 自立した学生生活を送りたい。
- 24時間を有意義に使いたい。
- 流通・金融、経営学、会計学、国際ビジネスを体系的に学んで仕事とキャリアアップに役立てたい。
- 生涯学習の場を求めたい。
会計専門職プログラムのポイント
会計・財務関連業務の多様化やグローバル化に伴い、社会からは、高度な専門能力をもった会計専門家が求められています。この社会的ニーズに応えるために商学部・商学部第二部に設置されている「会計専門職プログラム」は、在学中に公認会計士・税理士などのハイレベルな資格試験に合格することを目指すプログラムです。過去4年間で20人が公認会計士試験に合格するなど、大きな実績を挙げています。
最大の特長は、公認会計士試験合格実績第1位の専門学校との提携による公認会計士受験対策講座を無料で受講できること。ダブルスクールの費用負担がありません。その他にも、本プログラム学生のみを対象とした基礎ゼミナールなど、合格をアシストする仕組みが整えられています。このようなフルサポート体制で難関資格試験合格が目指せるのは、全国でも本学の会計専門職プログラムだけです。
商学部伝統の会計学専門科目群と少人数のゼミナール教育。これに公認会計士受験対策講座を加えて理論と実践の両面から徹底的な会計教育を行い、“会計のプロフェッショナル”を育成します。
→もっと詳しく（学問の解説・カリキュラムなど）（大学公式サイト）
このような方におすすめ
- 公認会計士や税理士などの「会計のプロフェッショナル」に絶対なりたい。
- 将来を見据え、勉学に打ち込みたい。
アドミッション・ポリシー（入学者受け入れ方針）
養成する人材像・教育課程の特色
商学部第二部商学科は、商学の広範な内容について学ぶことを通して、地域経済を動かすリーダーシップを備えた人材を養成することを目的としています。そのため、商学部第二部商学科では、「情報」「商業（流通・金融・保険・交通・歴史）」「経営」「会計」「国際」の領域に関する科目を多く設置しています。いずれの学問領域も1年次から入門科目を置き、段階的かつ体系的に学ぶことができるようにしています。また、コミュニケーション能力・プレゼンテーション能力を高めると共に、専門領域の学習をより深めるために小人数クラスのゼミナールを1年次より配置しています。
求める人材像（求める能力）
- 知識・理解
高等学校の教育内容を幅広く学習しており、商学を学ぶに十分な基礎学力を有している人 - 技能
学習や課外活動から得た経験やデータについて論理的に説明しようとする習慣を身につけている人 - 態度・志向性
経済社会の現実の諸問題の解決能力を身につけ、将来、地域経済のリーダーとなる意欲に溢れる人 - その他の能力・資質
自己研鑽により、英語をはじめ各種の資格・検定試験に合格した人およびキャリア・アップを目指す社会人
入学者選抜のねらい
商学部第二部は、経済社会の現実の諸問題に関心をもち、将来、地域経済のリーダーとして活躍する意欲に溢れる人材を広く受け入れます。
そのために、高等学校の教育内容で培われた基礎学力、課外活動から得た経験やデータを論理的に説明する習慣、資質、学習意欲などを、多面的･総合的に評価する多様な入学試験を実施します。
実施する入試制度
- 総合型選抜（商学部・商学部第二部）
- 総合型選抜（アスリート特別選抜）
- 学校推薦型選抜（Ａ方式）
- 一般選抜（系統別日程・前期日程・後期日程・前期日程・共通テスト併用型・共通テスト利用型（Ⅰ期・Ⅱ期））
- その他の入試制度（帰国生徒選抜・社会人選抜（前期日程・後期日程）・編・転・学士選抜）
※会計専門職プログラムは、総合型選抜（商学部・商学部第二部）・一般選抜（系統別日程・後期日程・共通テスト利用型（Ⅰ期））のみ実施します。
募集人員や、他の学部・学科で実施する入試制度は、入試ガイド をご覧ください。
パンフレット
学部ガイド・入試ガイド・大学案内など、パンフレットは大学パンフレットからダウンロードできます。
学問分野紹介コラム
このコラムは学問分野（法学、機械工学、薬学などの◯◯学）と近年話題になったキーワードを関連付けた読み物です。
このような方におすすめ
- 日々の生活で興味関心のあるものが学問分野とどう関わるのかを知りたい
- まずは学部・学科のイメージを知りたい
コラムを読んで、詳しく知りたい学問分野や学部・学科ができた方は学科のポイントや、学部ガイド（パンフレット）などをご覧ください。
※コラムを読む前に以下にご注意ください
福岡大学で学べる学問分野をもとにコラムを制作していますが、コラムの内容が実際に福岡大学で学べる内容とは限りません。話題になったキーワードと学問分野の関わりを紹介したコラムとしてご覧ください。
経営・商学×iPhone©
デザインから機能まで、ファンを魅了するAppleの経営戦略とは。
Appleの「iPhone©」は、2007年の発売開始以来、これまでに世界で12億台売れたといわれています。どうしてAppleは、驚くほど多くのファンを世界中に作り出すことができたのでしょうか。新しい機能を備えたiPhone©の新機種が毎年のように登場します。最新のiPhone©にも斬新な機能が盛り込まれています。Appleが新技術を開発し続ける背景には、徹底したユーザビリティの追求というAppleの経営戦略が垣間見えます。一目で分かる特徴的なデザインと独自機能、各デバイスの一貫した互換性など、至る所にAppleの顧客満足度向上のための技術や施策が盛り込まれているのです。このように、成功している企業には消費者の購買意欲のツボを突くための、企業戦略が隠されています。ビジネスリーダーとして戦略を立てるためには、消費者と企業、ひいては市場や行政などの関係性や動きをトータルにかつ柔軟に読みとく思考力が必要です。高度な思考力とビジネスの現場に生きる専門知識が身に付く「経営・商学」は、将来に役立つ実践的な学びなのです。
▼その他、経営・商学×iPhone©に該当する学科
・商学科
・経営学科
・貿易学科
▽参照元
・日経XTECHサイトより
・Apple社 HPより
iPhone©に関連するコラム
経営・商学×Youtuber
YouTuberが世界の景気を左右する⁉
世界中で人気の「YouTube」。国内外で影響力の強いYouTubeには、大きなビジネスチャンスが潜んでいます。実は、米国内18～34歳の若者が商品を購入する際、テレビよりYouTubeの影響力が強いことがGoogleの調査で明らかになりました。その結果、YouTuberと企業がタイアップして商品やサービスを宣伝するケースも近年増えています。企業と消費者の懸け橋となるYouTube。そのPRが成功するために、動画に必要な要素が“リアリティー”だと考えられています。体を張った企画や実際に使った感想など、リアルな声が消費者の購買意欲をかき立てているのです。このように、購買に至る消費者の行動など生活に身近な知識から、企業や市場、会計学など、ビジネスの専門知識を学び、高度な思考力を身に付ける「経営・商学」。流動的に変化する企業や製品・サービスなどを読みとく実践的な「経営・商学」の視点は、ビジネスマンとして活躍するために必要な視点だといえるでしょう。
▼その他、経営・商学×YouTuberに該当する学科
・商学科
・経営学科
・貿易学科
▽参照元
・Googl分析（原文）『Youtube INSIGHTS』（PDF）
US Statistics, Google Consumer Surveys, March 2014,see Q4 in appendix. Other 5 surveyed;Vimeo AOL, Hulu, comedycentral. com MTV.com
経営・商学×働き方改革
働き方改革と次世代の企業経営
昨今、「働き方改革」に注目が集まっています。日本では非正規労働者への差別的待遇や正社員の長時間労働など働き方の問題点が指摘されています。しかし、働き方改革は現代における新しい問題ではありません。1960年代には欧米で「人間疎外」の観点から「労働の人間化」が指摘されたり、1990年代末には国際労働機関（ILO）で「ディーセント・ワーク（まっとうな仕事）」が提唱されたりと、人間の働き方についての議論は長い歴史を持っています。これまで日本では、男性・正社員を中心に働き方の制度設計が行われてきましたが、女性の社会進出や少子高齢化に伴う生産年齢人口の減少、育児や介護との両立といったニーズの多様化など働き方の制度設計の前提がこれまでと比較して大きく変化してきています。「経営・商学」の知識を身に付けることは、経営者や労働者、全ての人にとって快適な働き方を見いだし、未来を生き抜く武器になり得るでしょう。
▼その他、経営・商学×働き方改革に該当する学科
・商学科
・経営学科
・貿易学科
▽参照元
・総務省統計局『労働力調査（基本集計）平成29年（2017年）平均（速報）結果の要約』（PDF）
・日経ビジネスONLINEサイトより
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