経済学科
“生きた経済”を幅広く学習。
経済が原動力である現代社会を、強くしなやかに生き抜く能力を養う。
学科のポイント
経済学科では、経済理論や経済史、財政・金融の現実的な諸問題、国際市場に関する科目はもとより、最新のコンピュータ解析技術から身近な家計に至るまで、広範囲に学習することができます。
その目標は”生きた経済”を学ぶ過程から視野を広げ、時代や社会を総合的に視る能力を養うこと。
それは経済が動かしている現代社会を、強く確かに生き抜くために必要な能力であり、あらゆる企業・機関から”頼もしい存在”として求められる人材になることにつながります。
→もっと詳しく（学問の解説・カリキュラムなど）（大学公式サイト）
このような方におすすめ
- 実践的な経済学を学び、実社会で頼りがいのある人になりたい。
- 広い視野と総合的に時代や社会を見る力が欲しい。
アドミッション・ポリシー（入学者受け入れ方針）
養成する人材像・教育課程の特色
経済全般に対する理解力を有するゼネラリストを育成することが、経済学科の目標です。この目標のため、経済学の知識と論理的な思考力を重視した教育を行っています。教育課程の特色として、学生の皆さんの個性や将来の進路に合わせた「三つのコース」を用意していることが挙げられます。学生の皆さんは、それぞれのコースのテーマに沿いつつ、経済学の理論と応用、経済データの分析方法、昨今の経済情勢、経済の歴史的発展などに関して深く学んでいきます。どのコースも最新の研究成果を取り入れ、現代社会の要請に応える内容にあふれています。また、少人数制の演習（ゼミナール）も、経済学科の魅力です。演習では、教員の親身な指導を受けながら、学生の皆さん自らが設定した課題について分析や考察を行い、課題解決能力を高めていきます。
求める人材像（求める能力）
- 知識・理解
高等学校の教育内容を幅広く学習しており、経済学を学ぶに十分な基礎学力を有している人 - 技能
学習や課外活動から得た経験に基づきながら、自らの意見を持ち、それを論理的に説明できる人 - 態度・志向性
健全な社会性を有し、経済学科で得た専門知識を社会のために活用したいと考えている人 - その他の能力・資質
自己研鑽により、英語の資格を取得した人やスポーツ活動・競技会等で顕著な成績をおさめた人
入学者選抜のねらい
経済学科は、学びや諸活動の中で挑戦し続ける意欲あふれる人材や、多様な背景を持ち、さまざまな能力を有する人材を国内外から広く受け入れます。
そのために、これまでに培われた基礎学力、活動や経験を通じて身に付けた能力、資質、学ぶ意欲などを、多面的・総合的に評価する多様な入学試験を実施します。
実施する入試制度
- 総合型選抜（総合型選抜・アスリート特別選抜）
- 学校推薦型選抜（Ａ方式）
- 一般選抜（系統別日程・前期日程・後期日程・前期日程・共通テスト併用型・共通テスト利用型（Ⅰ期・Ⅱ期））
- その他の入試制度（帰国生徒選抜・社会人選抜（前期日程）・編・転・学士選抜・学部留学生選抜）
募集人員や、他の学部・学科で実施する入試制度は、入試ガイド をご覧ください。
パンフレット・学科紹介動画
学部ガイド・入試ガイド・大学案内など、パンフレットは大学パンフレットからダウンロードできます。
また、受験生のためのライブラリー「FUKUTANA」には、学科紹介動画等も掲載しております。ぜひ、ご覧ください。
ミニ講義ビデオ
福岡大学教員によるミニ講座や夢ナビWebでの模擬内容の閲覧のほか、講義ビデオや教員からのメッセージビデオを視聴いただけます。
- 「人口激減」「少子高齢化」の日本の経済、さあどうする？
（経済学部 教授 阿比留 正弘） - 全学部・学科の一覧を見る
学問分野紹介コラム
このコラムは学問分野（法学、機械工学、薬学などの◯◯学）と近年話題になったキーワードを関連付けた読み物です。
このような方におすすめ
- 日々の生活で興味関心のあるものが学問分野とどう関わるのかを知りたい
- まずは学部・学科のイメージを知りたい
コラムを読んで、詳しく知りたい学問分野や学部・学科ができた方は学科のポイントや、学部ガイド（パンフレット）などをご覧ください。
※コラムを読む前に以下にご注意ください
福岡大学で学べる学問分野をもとにコラムを制作していますが、コラムの内容が実際に福岡大学で学べる内容とは限りません。話題になったキーワードと学問分野の関わりを紹介したコラムとしてご覧ください。
経済学×ふるさと納税
おトクな制度が生まれたのには「ワケ」がある。
「ブランド牛のステーキが届いた」など、最近注目されている「ふるさと納税」。納税と聞くと難しく感じますが、応援したい自治体に寄附（納税）するとお返しに特典が還元され、寄附金分を今後支払う税金から減らすことができるという仕組みです。自治体によっては還元率90％を超えるものもあり大人気のふるさと納税ですが、その誕生の背景には日本の税制度が関わっています。日本では「一生懸命働いても稼ぐほど税金を多く払わなければならない」というルールのため、納税に良いイメージを持っている人は少数だとか。「自分の納税額に見合った物やサービスを受けたい！」という国民から税を集めるためには一体どうしたらいいのか。そうした人々の心理に基づき社会の在り方を説くのが「機会費用理論」などの「経済学」です。専門用語や数式が必要で難しく思われがちな学問ですが、税を払う側と集める側の両者が納得できる解決案を見つけることに役立つのです。経済学なしには現在のふるさと納税のような税制度は誕生しなかったことでしょう。
▼その他、経済学×ふるさと納税に該当する学科
▽参照元
・総務省 ふるさと納税ポータルサイト『よくわかる！ふるさと納税』より
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経済学×オリンピック
「オリンピック」のおかげで、給料アップ!?
2020年の東京オリンピックに向け、何だか日本中が活気づいている気がしませんか？招致が決まり、国内がにぎわうのには理由があります。それは、「オリンピック」が開催されると、世界中から人が集まり、経済を潤す可能性が大だからです。例えば、東京都では、経済波及効果が大会10年後までに、全国で約32兆円に上るとの試算を発表しています！つまり、直接的には、1日の来場者が約92万人になるだろう競技場以外にも、宿泊施設や観光施設などでの間接的な需要に対応するため、企業が新たな事業展開をしたり、自治体がインフラを整備したりしているからです。このように、オリンピックのような大きなイベントや国の政策が行われることで、国内総生産(ＧＤＰ)や国民所得(ＮＩ)がどのように変化するのかを考えるのが、「マクロ経済学」などの分野です。いくつかの前提条件がありますが、日本銀行の試算では、今回のオリンピックを開催することで、2018年時点における実質ＧＤＰの水準は約1％押し上がるそうです。自分たちの職場でも、今後10年間は、そのような実質的な上昇に見合う給料の増加を期待したいものですね。
▼その他、経済学×オリンピックに該当する学科
▽参照元
・東京都オリンピック・パラリンピック準備局『東京2020大会開催に伴う経済波及効果』（PDF）
・『2020年東京オリンピックの経済効果』BOJ Reports＆Research Papers /日本銀行調査統計局（PDF）
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